第104回医師国家試験 E41（2010年）
正答：bまたはe
問題
ある集団における要因Aの割合は25%であり、要因Aによる疾患B発症の相対危険度は2.0であった。
要因Aを取り除いた場合に疾患Bを予防できる割合はどれか。
a．10%
b．20%
c．30%
d．40%
e．50%
正答の理由
集団全体で予防できる割合は集団寄与危険割合で、Levinの式に曝露割合0.25と相対危険度2.0を入れると、0.25×(2.0−1)÷{1+0.25×(2.0−1)}＝0.25÷1.25＝20%です。非曝露者の発症率を1とすると、集団全体では0.75×1+0.25×2＝1.25で、要因を除くと1になるので、(1.25−1)÷1.25＝20%と確かめられます。この式は交絡がない前提です。公式はbとeの複数を正解としています。個別の理由を示す一次資料は未取得です。設問の文言からは、曝露者の中で予防できる割合と読めばeの50%も計算上は成立します。
各選択肢の検討
a．10%。誤り。相対危険度2.0のままこの値になるのは、曝露割合が約11%の場合です。
b．20%。正しい（公式の許容解）。集団全体に対する寄与割合で、曝露割合25%と相対危険度2.0を代入した値です。
c．30%。誤り。相対危険度2.0でこの値になるのは、曝露割合が約43%の場合です。
d．40%。誤り。相対危険度2.0でこの値になるのは、曝露割合が約67%の場合です。
e．50%。正しい（公式の許容解）。曝露群の中での寄与割合で、(2.0−1)÷2.0＝50%です。この値は曝露割合に左右されません。
覚えるポイント
曝露群の寄与割合は(RR−1)/RR、集団寄与割合はP(RR−1)/{1+P(RR−1)}。どちらの集団の話かで答えが変わる。
出典・参考資料
- 厚生労働省：第104回医師国家試験問題および正答
- Population Attributable Fraction: translating causal knowledge into prevention potential
- Principles of Epidemiology, Lesson 3 Section 6: Measures of Public Health Impact (CDC)
- Issues with incorrect computing of population attributable fraction (PAF) in a global perspective on coal-fired power plants and burden of lung cancer
問題と正答の出典は厚生労働省です。解説は本サイトが作成した学習用の解説で、厚生労働省の公式解説ではありません。出題時点の設問に沿って説明しています。