第103回医師国家試験 G7（2009年）
正答：e
問題
我が国で過去5年間に上昇したのはどれか。
a．婚姻率
b．離婚率
c．死産率
d．周産期死亡率
e．全出生に対する低出生体重児の割合
正答の理由
「過去5年間」の起点と終点は問題文に示されていないので、出題（平成21年2月）時点で最新の確定統計である平成19年と5年前の平成14年を比べる読み方で確認します。婚姻率は6.0から5.7、離婚率は2.30から2.02、死産率は31.1から26.2、周産期死亡率は5.5から4.5へいずれも低下し、低出生体重児の割合は9.04%から9.65%へ上昇しました。平成15年を起点にしても婚姻率5.9、離婚率2.25、死産率30.5、周産期死亡率5.3からの低下、低出生体重児9.11%からの上昇で結論は同じです。公式正答はeです。なお2005年以降の低出生体重児の割合は横ばいに近いと評価されています。
各選択肢の検討
a．婚姻率。誤り。人口千対で平成14年6.0、平成19年5.7と低下しています。
b．離婚率。誤り。人口千対で平成14年2.30、平成19年2.02と低下しています。平成14年が近年の山です。
c．死産率。誤り。出産千対で平成14年31.1、平成19年26.2と低下しています。
d．周産期死亡率。誤り。出産千対で平成14年5.5、平成19年4.5と低下しています。
e．全出生に対する低出生体重児の割合。正しい。平成14年9.04%から平成19年9.65%へ上昇しました。
覚えるポイント
出題当時、婚姻率・離婚率・死産率・周産期死亡率は低下し、低出生体重児の割合は上昇していた。
出典・参考資料
- 厚生労働省：第103回医師国家試験問題および正答
- 平成19年人口動態統計（確定数）の概況（厚生労働省）
- 低出生体重児の体重別出生数・割合（全国／大阪府）（大阪母子医療センター、出典：人口動態統計ほか）
- 母子保健分野における調査統計の活用と疫学研究の推進（保健医療科学63巻1号 巻頭言）
問題と正答の出典は厚生労働省です。解説は本サイトが作成した学習用の解説で、厚生労働省の公式解説ではありません。出題時点の設問に沿って説明しています。