行動変容を促す目標の共同設定|第106回医師国家試験C23

第106回医師国家試験 C23(2012年)

正答:a

問題

58歳の男性。タクシーの運転手。独身。職場の健康診断で検査値の異常を指摘されたため来院した。持参した健康診断の結果はHbA1c 7.2%(基準4.3〜5.8)であった。身長168 cm、体重80 kg。初診時は、食事の管理と適度の運動とを中心に生活習慣を改善するよう指導した。3か月後の再診時、体重は81 kgとなっていた。本人は「生活習慣を改善する努力はしたが、勤務時間が不規則で深夜勤務も多いので、規則的な食生活は無理だ」と言う。

この患者の行動変容を促すための現時点の対応で適切なのはどれか。

a.半年後の目標体重を患者とともに設定する。

b.行動変容ができていないことを強く指摘する。

c.食生活を監督できる家族や知人との同居を勧める。

d.糖尿病性壊疽で足を切断した他の患者の写真を見せる。

e.より規則的な勤務体制で就労できる仕事への転職を勧める。

正答の理由

肥満(BMI約28)を伴う糖尿病の患者が、改善の努力はしたものの不規則な勤務のため結果が出ず、あきらめかけています。行動変容の支援では、本人の努力と事情を受け止めたうえで、本人が実行・継続できる具体的な目標を一緒に決め、自己決定を促すことが大切です。厚生労働省の保健指導プログラムも、6か月で体重の3〜5%減量を目安に、対象者が自ら目標を設定し行動に移せるよう支援し、生活習慣や価値観を否定したり理想を押しつけたりしないことを求めています。

各選択肢の検討

a.半年後の目標体重を患者とともに設定する。正しい。半年後という現実的な期間で、本人の生活に合う目標体重を患者と一緒に設定することは、自己決定と自己効力感を高め、行動変容につながります。

b.行動変容ができていないことを強く指摘する。誤り。努力したと話す患者を強く責めると反発や受診中断を招き、行動変容の意欲をそぎます。

c.食生活を監督できる家族や知人との同居を勧める。誤り。同居という生活の大きな変更を一方的に勧めるのは非現実的で、他人の監督に頼る方法では本人の主体的な行動変容になりません。

d.糖尿病性壊疽で足を切断した他の患者の写真を見せる。誤り。恐怖をあおる写真で脅す方法は不安や回避を招きやすく、継続的な行動変容を支える方法として適切ではありません。

e.より規則的な勤務体制で就労できる仕事への転職を勧める。誤り。転職は生計に直結する重大な決定で、医師が勧めるのは非現実的です。今の勤務の中でできる工夫を一緒に考えるべきです。

覚えるポイント

行動変容が進まない患者には、責めたり脅したりせず、実行可能な目標を患者と一緒に設定し自己決定を支える。

出典・参考資料

問題と正答の出典は厚生労働省です。解説は本サイトが作成した学習用の解説で、厚生労働省の公式解説ではありません。出題時点の設問に沿って説明しています。

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